どうも、トータルライフコーディネーターのアイクです😆
資産運用をしている人の9割はいずれ大負けして市場から退場してしまうと言われています。
その原因は、自身のリスク許容度を把握せずに投資をしているからです。
皆さんは自分のリスク許容度ってきちんと認識していますか?
リスク許容度について真剣に考えておかないと、来たるべき大暴落で必ず判断を誤ります。
この記事では
- リスク許容度=暴落に対する耐性
- 状況別のリスク許容度
について解説します。
この記事を読めば、自分にあったリスク許容度を見つけることができるようになります。
それではいってみましょう💪
リスク許容度=暴落に対する耐性
あなたは、いくらまでなら損失を受け入れられますか?
-50%でしょうか?
-30%でしょうか?
それとも、一時的なものであっても、1円たりとも損することは許せませんか?
この、どれだけの損失なら許容できるかという度合いのことをリスク許容度といいます。
リスク許容度の大小は
- 投資家の性格
- 家族構成
- 収入
- 勤務先
- 投資経験
- 年齢
といった様々な要因で変化します。
投資初心者の人は、わんたくんの言うように自分のリスク許容度を正確に測ることは不可能だと思いますので、本記事で、ある程度の指針を示そうと思います(投資初心者向けなので、かなりディフェンシブな資産配分で考えています)。
なお、私は投資初心者が個別株や仕組み債に手を出すことを推奨していません。
十分に分散投資されたインデックスファンドで運用するようにしましょう。
状況別のリスク許容度
本記事で示す状況別のリスク許容度として
- 独身又は子無し共働き夫婦の場合
- 子供の独立前の家庭の場合
- 借金のある家庭の場合
- 仕事をしなくなった人の場合
の4パターンについて、資産を下記4つの形
- 生活防衛費
- 生活費
- 買い増し用の積み立て費
- 残りの資産
これらへの振り分け方を解説します。
なお上でも書いたように、この振り分けはあくまでも一例です。
自分のリスク許容度を自分で決めることは、暴落などの非常事態に正しい判断をするのにも役立ちますので、参考程度に留めることを推奨します。
独身又は子無し共働き夫婦の場合
あなたが独身または共働き夫婦である場合、つまり、資産運用に失敗しても日々の生活に必要な最低限の収入源を確保できている場合は、かなりリスク許容度が大きいです。
私がおすすめする各資産の配分は
- 生活防衛費 生活費の1年分
- 生活費 一月分の生活費
- 買い増し用の積み立て費 収入の10%
- 残りの資産 株式:債権=9:1
となります。
定年退職まで20年以上あるのであれば、つみたてNISAなどを活用して、生活防衛費と生活費を除いた金額は全て全世界株式のインデックスファンドなどに投資してもよいでしょう。
どうも、トータルライフコーディネーターのアイクです😆 当ブログでは、資産運用の方法としてつみたてNISAやiDeCoなどの非課税制度の活用を推奨しています。 他のブログやマネー雑誌などでも、資産運用の入口として上[…]
しかし、十分に分散された株式インデックスファンドであっても、金融危機が起こったときには数年ほど元本割れしたり、一時的に資産が30~50%ほど減る可能性があります。
したがって、値動きに慣れていない投資初心者の場合は、債権やゴールドなどの株式以外の資産で値動きをマイルドにしてあげるとよいでしょう。
具体的には、生活防衛費と生活費の他、暴落時に買い増す用の現金を積み立てておいたり、株式投資と違う値動きをしやすいと言われる債権インデックスファンドにも少し投資するなどの方法があります。
この比率を実現できれば、まず生活に困ること無く、長期的に資産運用を継続することができるはずです。
もし、パートナーの収入を見込めない場合は、生活防衛費をあと1年分増やしたり、債権の割合を増やして値動きをよりマイルドにするとよいでしょう🤔
子供の独立前の家庭
次に、子供を養っているご家庭の場合を解説します。
私がおすすめする各資産の配分は
- 生活防衛費 生活費の2年分
- 生活費 一月分の生活費
- 買い増し用の積み立て費 収入の10%
- 残りの資産 株式:債権=7:3
となります。
子供が生まれてから社会に出るまでの間、親は子供を養わなければなりませんのて、生活防衛費を2倍にするなど、独身や子無し家庭よりもディフェンシブな資産配分としました。
子供のいるご家庭が最も気になるポイントは、教育費用を捻出できるのかという問題でしょう。
教育費用は、金額の大小は別として必ず発生する費用になります。
したがって、資産運用に失敗して資産の大半を失うといった事態は避けなければなりません。
そのため、子供が独立するまでの間、特に教育費がかかる間は、教育費の全額又は一部を現金で保有しておくことを推奨します。。
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仕事をしなくなった人の場合
私達のほとんどは、いずれ仕事を辞めるときが訪れます。
その後は年金と今まで貯めてきた資産で生きていくようになります。
また、近年は、FIRE(経済的自立による早期退職)を達成して資産所得で生活する若者が増えています。
彼らには、年齢の差はあるものの共通して最大限にディフェンシブな資産配分を心掛けることを推奨します。
私がおすすめする各資産の配分は
- 生活防衛費 生活費の2年分
- 生活費 一月分の生活費
- 買い増し用の積み立て費 収入の10%
- 残りの資産 株式:債権=5:5
となります。
今後労働収入が見込まれるかどうかでリスク許容度は大きく変化しますので、今回は全く働かないと仮定して解説します。
彼らのメインの所得は年金か資産所得となります。
したがって、市場が不景気になると所得が減り、下手をするとせっかく貯めた株式などの資産を取り崩さなければならないかもしれません。
そんな自体を避けるために生活防衛費は十分に確保する必要があります。
2年分あれば、年金のない若い方は仕事を見つけるための時間を確保することができるでしょう。
既に年金生活をしているお年寄りの方は、資産所得が減ったからまた稼ぎに出るというわけにもいかないと思いますので、普段の支出を見直して、年金+資産所得+緊急時の生活防衛費で不景気時代を凌ぐという考え方になります。
借金のある家庭の場合
ここまで、3つのパターンに分けて私だったらこうするなという資産配分について解説してきました。
しかしながら、ここまで解説した全てのパターンを根底から覆してしまうパターンがあります。
それが、借金の有無です。
借金のあるご家庭の場合は、資産配分を考えるより前に、すぐさま借金を返済すべきかを検討しなければなりません。
理由は、運用する資産が複利で雪だるま式に増えていくのと同様、借金もまた複利の力で雪だるま式に増えていくからです。
個人的には、不動産投資での借り入れのように返済するための収入がある程度見込まれるものは別として、金利が2%よりも高い借金については、生活防衛費やその他必要なお金を残してどんどん繰り上げ返済をすべきと考えています。
それらを踏まえて私がおすすめする各資産の配分は
- 生活防衛費 生活費の1〜2年分
- 生活費 一月分の生活費
- 買い増し用の積み立て費 収入の10%
- 残りの資産 株式:債権=7:3
となります。
生活防衛費や運用資産の配分は、家族の人数や年齢に応じて変化するため、先に解説した3パターンを参考にしてください。
これら4つとは別に返済用の資金を必ず確保するようにしましょう。
また、間違っても返済用の資金を運用に回してはなりません💦
必要になる資金で運用した場合、市場が予想の反対に動いた時に首が回らなくなる恐れがあります。
まとめ 自分で考え心地良いリスク許容度を見つけよう
この記事では
- リスク許容度=暴落に対する耐性
- 状況別のリスク許容度
について解説しました。
資産運用において、リスク許容度の重要性は様々な書籍等で解説されています。
しかし、本記事も含め、全ての人にあったリスク許容度を記した書籍は存在しません。
その理由は、冒頭でも解説したように、リスク許容度は
- 投資家の性格
- 家族構成
- 収入
- 勤務先
- 投資経験
- 年齢
といった様々な要因で変化するからです。
適切なリスク許容度は人の数だけ存在するため、完全に適切なアドバイスをすることは不可能なのです。
リスク許容度を決める上で大切なのは、自分の意志で決めることです。
自分のリスク許容度を決めることは、自分の人生を自分で決めることと同義です。
とはいえ、失敗したなと思ったら違う配分を試せば良いだけなので、気負う必要は全くありません。
気楽にでも確実に先ずは本記事を参考にして始めてみましょう💪
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